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OpenSeaのNFTトレード機能「DEAL」5つの注意点

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本記事では2023年7月21日にOpenSeaが突如としてリリースした新サービス「Deal」を解説していきます。

Dealの手順と、5つの注意点を丁寧に解説していきます。

「Deal」とはなんですか?

2023年7月21日にOpenSeaが始めた独自のサービス。

Deal機能はNFT売買ではなく、ユーザー同士が最大30体までNFTを直接交換できるサービスです。

費用は今のところガス代のみとユーザーにとって非常に便利な機能となっています。

このDeal機能により詐欺の温床ともなっている直接交渉が減る可能性もあります。

交換できるNFTコレクションは?

  • ERC-721規格であること
  • OpenSeaのブルーチップマークが付与されていること
  • 交換は同じチェーン同士であること

ERC-721以外の規格(ERC-1155など)は認証マークがついていても対象外です。

例えばですが、「IKEHAYA Pass」はERC-1155のため認証マークがついていますがDeal対象外です。

イケハヤパス
ERC-1155なので認証マークあっても不可
ERC-1155の例
ikehaya pass
CNP
CNPはDeal対象
ERC-721の例
CNPはDeal対象

Deal条件として、同一チェーンでないと交換ができません

ETHならETH、ポリゴンならポリゴン同士でしかできず、ETHとポリゴンではできません

OpenSeaのブルーチップマークとは

OpenSeaが独自に認定したNFTコレクションにだけ与えられるマークのことです。

  • 販売高が 75 ETH 以上 (または同等) のコレクションを1件以上保有
  • その他の基準を満たすアカウント

が認定の最低条件となっています。

そのほかの基準は以下の通り。

  • ユーザー名
  • プロフィール写真
  • 確認済みのメールアドレス
  • タイトル
  • バナー
  • ロゴ画像
  • 接続された Twitter、Instagram、Discord サーバー
  • コレクションのすべてのアイテムがミント済か公開済みであること
ミタマ

要はOpenSeaの安心お墨付きですね

Deal機能の手順5Step

ここから実際にDeal機能を解説していきます。

手順は以下の5工程です。

ミタマ

次から解説していきますね

交換したいNFTを見つけてアドレスコピーする

パソコン操作での操作解説していきます。

まずは交換したいNFTをチェックして所有者のウォレットアドレスをコピーしておきましょう。

DEAL機能からアドレスを貼り付ける

OpenSeaのアイコンマークにカーソルを合わせると展開される項目に新しく「Make a deal」が表示されています。

そちらをクリックしてください。

Make a dealに入る

「Make a deal」画面に転移します。

この欄に交換したいNFT所有者の「ユーザーネーム」「アドレス」「ENS」のどれかを入力します。

OpenSeaのDeal機能画面

先ほどコピーしておいたアドレスをペーストしましょう。

入力すると「ACCOUNTS」が表示されるのでクリックして確定しましょう。

Dealで相手のウォレットアドレスを入力する

交換対象NFTを選ぼう

相手の方のウォレットが表示されます。

この中から欲しい個体をクリックしましょう。

交換相手の対象NFTを選ぶ
ミタマ

最大30体まで選択できます

選択すると画面右下に「Next」が表示されるのでクリックしてください。

トレードしたいNFTをピックアップする

自分が交換するNFTを選択しよう

次に自分のウォレットが表示されます。

交換で出す個体をピックしましょう。

トレードで出すNFTをピックアップする

選択すると右上「Add token」でWETHを追加することも可能です。

画面右下に表示されている「Next」をクリックします。

Dealで出すNFTを選ぶ。WETHを追加するのもできる

DEAL条件を設定しよう

Deal相手との交渉期間を設定できます。

Dealでの交渉期間を選ぶ

今のところ30分〜最長で1ヶ月になっています。設定後「Send Deal」をクリックしましょう。

30分から最長1ヶ月間Deal期間がある

メタマスクが起動して署名を要求されます。

署名の要求

アプルーブ許可を求められます。

続いてガス代を支払います。

ガス代支払い

取引承認を署名します。

Dealの取引承認署名

あとは相手からの受諾・拒否を待つだけとなります。

Dealの申し込み完了

OpenSeaのウォレットタブ「Deal」からもチェックできます。

DEAL機能5つの注意点

Deal機能の注意点は5点。

ミタマ

それぞれ見ていきましょう

Deal機能は同一チェーンのみ可

先述の通りDeal機能は双方同じチェーンでないと交換できません。

ETHならETH、ポリゴンならポリゴンでしかできず、ETHとポリゴンの交換は不可。

交換対象と同じチェーンのNFTを準備しましょう。

Dealは課税対象となる可能性大

Deal機能を使ったNFT交換は課税対象となる可能性大です。

Dealは所有NFTを一旦売却する行為と見なされるようです。

Dealの課税イメージ

その後、DealでトレードしたNFTをその時の相場で「新規購入」したと見るのが良さそうです。

Dealの交換で課税となる可能性

税理士さんによっても見解が異なる部分でもあり、専門家でないと税のアドバイスができないため詳しくは税理士さんなどに相談してください。

キャンセルはガス代が発生する

ガス代

一度Deal申請した後のキャンセルにはガス代が必要となります。

申請後のNFT変更やWETH追加は一旦キャンセルする必要があります。

無駄なガス代を払わないように慎重に行いましょう。

ガス代以外の手数料が不要

今のところOpenSeaのDeal機能で交換する際の取引トランザクションにOpenSea手数料やクリエイター収益は含まれません

取引自体の手数料はガス代のみというメリットは大きいですね。

一方でプロジェクト運営としては売買が発生しないためロイヤリティ収益が減る可能性があるので注意が必要です。

Deal受諾者がガス代負担する

Deal機能はオファーと同様に、取引を承諾したユーザーがガス代を支払いNFTを譲渡する形になります。

そのためウォレットにガス代が入っていないとDeal受諾できません。

いざという時のためにも準備しておきましょう。

Deal機能により新たなトレード文化が誕生するか?

本記事の要点をまとめます。

  • Deal機能はNFTの直接的な交換ができるOpenSeaの独自サービス
  • Deal対象コレクションはOpenSeaの認証マークが付いているERC721規格のみ
  • Dealは同一チェーン同士での交換が可能
  • 一度に30体まで選択交換が可能複数体同士や1体×複数でも交換可能
  • NFTに加えWETHを追加提案することも可能。
  • Deal提案側も受諾側もガス代が発生するが、ロイヤリティやOpenSea手数料は不要
  • Deal機能によりNFTを売却したと見なされ課税対象になる算段が高い

NFT売買することなくキャラクターを集めていける新機能Deal。

同一コレクションで欲しいNFTがあった場合、従来はNFTを一旦手放すなどしてETHを調達しなければなりませんでした。

リストしても売れずに欲しいNFTが手に入らない停滞する流れを、Deal機能を使えば突破可能。

課税対象となる算段が高いものの、NFTを売買すること発生するロイヤリティやガス代をカットできるメリットは大きいですね。

欲しいNFTがあればチャレンジしてみてください。

交換対象となるNFTは何がある?

こちらの記事で日本のNFTを紹介しています。

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