700件以上のNFTを取引してきた筆者の実体験をもとに本記事を執筆しています。

まったくの初心者だった筆者である私が、現場でNFTを売り買いしてきた実体験をもとに解説していきます。
NFTを解説する前にFTを知ろう

はじめにFT(Fungble Token)を理解しましょう。
FTは交換を前提としている資産のこと。
具体例として「地域振興券」や「お金」、仮想通貨も同様です。
NFTとはFTの逆と理解しよう

NFT(Non Fungble Token)は「非代替性トークン」と訳され、「代替不可能」で唯一(固有)なものを言います。
NFT画像はまさに代替不可能で固有なもの。
NFT自体を仮想通貨で購入はできますが、NFT自体で仮想通貨は買えません。
なぜならNFTの価値はそのNFTが欲しい人たちによって価格が決められているからです。
NFTの仕組みを簡単に理解しよう
NFTの仕組みはトレーサビリティで例えて理解しましょう。
トレーサビリティとは、食肉などの流通経路が記録されているもの。
いつどこで生まれ、何を食べて育ちどの工場で解体されていつスーパーに並んだのか全てがわかる台帳です。
NFTの技術もデジタルデータに保有者情報やNFTが作られた日、誰がいついくらで買って売ったかなどすべての流通経路が記載されています。
さらにみんなで同じ流通台帳履歴を保有しあうことで、偽造や改ざんができないように仕組み化されています。
NFTがもたらしたメリット
NFT技術によってもたらされたメリットは6つ。
それぞれ解説していきます。
NFTは誰でも作成や購入可能

NFT技術は高性能のパソコンや高度な知識を保有していないと使えないものではありません。
事実、日本の小学生が夏休みの自由研究で作ったNFTが1点170万円以上で取引されたことが世間から注目を集めました。
もちろんNFT取引に必要な仮想通貨は、18歳未満が単独では口座開設もできず扱えないため保護者のサポートが必要。
ちなみに上記のコレクションは125ETH(2,750万相当)を売り上げています。
オリジナルが証明され資産性を帯びる

デジタルデータにNFTという技術がつくことで、唯一のもの:オリジナルとして証明されます。
NFT技術が誕生する前は、インターネットにひとたび画像がアップされるとコピーや改ざんが無限に行われてしまいました。
その結果、自ら撮影した画像であってもオリジナルの証明が難しく、所有権や著作権を主張するのは困難。
しかしNFT技術によって誕生の瞬間からすべてが記録されることで、所有権や著作権を主張できるようになります。
唯一のもの:オリジナルのNFTを欲しい人がいるほど、資産価値も向上していきます。
共通の仲間と出会える

NFTは共通の仲間に出会える発見があります。
TwitterやdiscordといったSNSアイコンに活用することで、同じコレクションを持つ「仲間」同士が自然に近しい距離にいることが多くなります。
接触頻度が高くなることで自然に仲間意識が芽生えていきます。
人間の表面的なところからではなく、趣味や嗜好性が似たような方が集まるので繋がりも強くなる特徴があります。
投資対象としてもなり得る

NFTは投資対象としても検討できます。
※NFA(not financial advice:金融アドバイスではありません)
発売直後に株式を購入するのは難しいですが、NFTは発売直後に誰でも参加できます。
安い初期の売り出し価格で購入できたNFTは、発売時の数百倍で転売できることもザラ。
日本のNFT市場は世界に比べて圧倒的に小さく、未成熟な市場です。
NFTの認知拡大や多数の活用例が出てくることで一気に拡大する可能性を秘めています。
時間や国境に左右されない

NFTは時間や国境の壁に取引が左右されることはありません。
24時間365日インターネット環境下であれば世界中から取引可能。
従来のネットショップでは、国外取引は配送や決済問題がある上、在庫保管リスクもありました。
NFTはデジタルデータのため、配送や商品劣化・在庫を抱えるリスクはほぼゼロ。
プログラムによって自動化されているのでNFT売買は24時間365日自由に取引が可能です。
収益ポイントが複数ある

NFT売買では、「ロイヤリティ」と呼ばれる収益ポイントがあることが特徴です。
従来の商品では初期セールスのタイミングのみが収益ポイントでした。
しかしNFTであれば転売(二次流通)発生時に、売上の一部が作者や運営者に入る仕組みがあります。
何度転売(二次流通)してもロイヤリティは一律で入るため、収益力が向上していきます。
NFTは収益ポイントが複数あることで作者や運営者の収益力を高めることに繋がります。
NFTを加えることのデメリット
デジタルデータにNFTを加えることのデメリットは大きく4点。
それぞれ解説していきます。
取引人口が少ない
NFT取引人口が少ないことが現状最大のデメリットと言えます。
日本でNFT取引している人はおおよそ17,000人前後と言われています。
世界中に売り込みできるとはいえ、日本での取引者数が少ないのが残念なところ。
とはいえ、注目度が高まり参加人口も増えていくことが予想されます。
今のうちに触れておき、ブームが来たタイミングで乗り遅れないように準備しておくのが重要です。
ガス代(手数料)が必ず発生する
NFTや仮想通貨の購入や移動にはガス代という手数料が必ず発生します。
このガス代は、24時間365日変動しており、使う人が多いタイミングで高騰します。
高騰するタイミングでは、ガス代が1万近く取られることも。
ガス代を抑えるには日本時間の早朝など比較的空いている時間帯を見計らって取引する必要があります。
国規制や法整備が遅れている
国内NFT市場は2021年に急速に成長した分野で、規制や法整備が遅れている現状があります。
代表例
- NFTの著作権侵害
- 納税などの法整備
- 盗難発生等の納税免除など
日本のアニメキャラを無断使用したNFTが勝手に販売されているケースもあり、NFT技術を使う側のモラル任せになっている現状です。
購入者側が自主的に判断して買わない判断することで淘汰されていきますが、どこかのタイミングで規制や法整備が整っていくと思います。
NFTの将来価格が不明
NFTは将来価格がどうなるかは誰もわかりません。
わたしが触れたことのある国内NFTは、半年で半分以上のコレクションがミント割れ(購入価格を下回る)の状態。
1年間同じ価格を保つプロジェクトや価格上昇している国内NFTはほとんどありません。
海外プロジェクトのNFTも、仮想通貨相場などの市況変化に加え、需要と供給のバランスに大きく左右されます。
NFTであれば将来価格が上がる確約はどこにもなく、継続性・将来価格はどうなるかは誰も予想できません。
NFT初心者におすすめのマーケットプレイス
NFTを始めるなら以下のマーケットプレイスがおすすめです。
NFTを始めるなら
それぞれ解説していきます。
HEXA(ヘキサ:国内)
HEXAは、日本円だけでNFTの発行や売買ができる日本初のNFT販売サイト。
ウォレットや仮想通貨・ガス代不要で、クレジット決済でNFTが購入できます。
入札・購入者は、Twitterアカウントのリンクを入札者ページや保有者ページに表示することがスムーズにできるのが特徴。
NFT発行も無料ででき、Polygonチェーンで出品も可能なので仮想通貨に抵抗がある方に最もおすすめのマーケットプレイスです。
Coincheck NFT(国内)
仮想通貨取引所:コインチェックが運営する国内初のNFTマーケットプレイスです。
同社で口座開設していれば、誰でもNFT売買が無料で可能。
同社が取り扱いしている10種類以上の仮想通貨で決済可能なのが特徴です。
オリジナルのデジタルアート作品をNFT化して出品販売はできません。
Coincheckで販売しているNFTのみがガス代不要で購入可能なため、特定のNFTしか購入できません。
OpenSea(海外)
NFT販売で最も知名度が高いマーケットプレイスがOpenSeaです。
OpenSeaの特徴は4点。
- 世界最大規模のNFT取扱量
- 様々なジャンルのNFT取り扱い
- 日本語対応
- NFTの作成・発行が無料
NFT出品数・売買数・ジャンル・売上高・取り扱いチェーンどれを見ても世界トップクラスです。
またNFTの作成・発行・販売・二次流通(転売)が全て可能で、NFT作成・発行は無料。
PFPとなる画像から、ゲームアイテム、音楽、動画など幅広いジャンルが売買されています。
日本人クリエイターや日本のNFTプロジェクトも多く参加している販売サイトです。
具体的なNFTの活用事例はある?
NFTの活用事例を見ていきましょう。
ここでは4つの活用事例を紹介します。
NFTの活用事例は徐々に広がりを見せていますよ!
NFTアートは主にSNSアイコン
現在NFTの主流取引であるPFP(Profile Picture)は、SNSアイコンとして活用されています。
SNSアイコンとすることで
同じコレクションホルダーが見つけやすくなる
所属コミュニティや思想・価値観が表現できる
などのメリットが挙げられます。
PFPに使用できるNFTは数百円〜何千万とするものまで様々。
こちらの記事からコミュニティや思想・価値観が合うNFTを見つけてみてください。
NFTを卒業証書として活用
NFTは技術のため、多岐に渡り使われていくと予想されています。
具体的には免許証・各種証明書・パスポートや卒業証書など、偽造されると困るアイテムに使われていくことが期待されています。
実際に日本でも卒業証をNFTで発行する大学も!
まだ乏しいNFTの活用事例が増えてメリットや利便性に注目されれば、NFT市場全体が拡大していくでしょう。
ふるさと納税×NFT 納税事例

ふるさと納税の返礼品としてNFTの活用が活発になってきました。
返礼品をNFTにすることで
送料や在庫リスクを大幅に軽減できる
納税証明が容易にできる
名産品がなくても寄付金を集めやすくなる
など大きなメリットが。
さらに2023年10月からは返礼品のルールがより厳格化されることで今まで貰えていた返礼品の質や量が減る可能性も。
返礼品NFTであれば送料や在庫リスク、産地といった問題すべてクリアのため、今後増えていく流れになりそうです。
NFT×ゲーム

NFTをゲームに活用することで大きくモデルチェンジしそうな世界がゲーム領域です。
今まで「◯◯の剣」などの道具やキャラクターそのものはゲーム内で保有していても個人の所有物にはなっていませんでした。
しかしNFT技術が加わることで個人の所有物と証明され、売買ができるようになります。
直近ではスクエア・エニックスが手がける「資産性ミリオンアーサー」という無料NFTゲームがユーザー1.89万人超えと爆発的ヒット。
資金ゼロから手軽に始められる上、ゲーム内で入手したシールを売ることでマネタイズできました。
NFTによくある質問
NFTに関するよくある質問をまとめました。
よくあるNFT関連の質問
ひとつずつ見ていきましょう。
NFTは企業参入していないの?
世界の有名企業もNFTをすでに発行しています。
一例として
- ルイヴィトン
- Gucci
- マクラーレン
- マクドナルド
- コカコーラ
- adidas
- NIKE
- Dolce&Gabbana
- CNN
など誰もが聞いたことがある超有名企業がNFTを発行しています。
国内でも徐々に参入してきていますよ。
NFTは怪しい!違法じゃないの?
結論を言うと違法性はまったくありませんし怪しくもありません。
先述の通り、海外の有名企業も多数NFT業界へ参入しています。
NFTは違法性もまったくなく、世界中で取引されています。
日本国内でもNFTを活用した実例も出てきており、自民党はNFTを政策の草案として組み込んでいます。
「NFT?よくわからないから〜」と排除していると、時代から取り残されてしまいますよ。
NFTはオワコンじゃない?
NFTアートを使った取引は一旦ブームが落ち着いてきています。
ただ繰り返しになりますがNFTは技術であり、「アート」分野の取引ブームが落ち着いただけ。
アート以外にも
- 音楽
- ゲーム
- 写真・風景画
- メタバース
などNFT活用していく場面はまだまだこれから。
NFT技術はデジタルアイテムであれば応用できるので、これからが本番です。
NFTは自分で作れるの?
はい、先述したように誰でも作れます。
流れを簡単に解説すると、
- 3つの準備を終える
- OpenSeaにメタマスク接続
- コレクションを作成
- コレクション内で作品をNFT化する
- 価格をつけて販売する
という順番でオリジナルNFTを出品販売できます。
「5ステップでOpenSeaに無料でNFT出品する始め方を解説」にて詳しく解説しています。
NFTは今から始めても遅くない!
本記事の要点をまとめます。
- NFTはデジタルアイテムに使える技術
- 交換できないオリジナルの1点ものがNFT
- NFTはデジタルデータに資産性を加えた
- NFTにすることでメリットもデメリットもある
- 世界的な有名企業はすでにNFTを発行している
- 日本でのユースケースも徐々に広がってきている
NFTはまだ芽が出たくらいで実用例が少ない状況。
世界では有名企業の参入が進んでいますが、日本では話にすら上がってきません。
ただ、NFTは最新技術で今後様々な分野のデジタルデータに活用されていくことは明らか。
時代に取り残されないように今のうちからNFTに触れておきましょう。
AMA?TBA?困った時のWeb3用語集
NFTやWeb3の世界は最新技術が満載!
毎日のように新しく馴染みのない言葉が出てきます。
その都度新しいワードを検索して調べていたら大変ですよね!
こちらの記事に新しく出てきたWeb3のワードを用語集としてまとめていますので、ブックマークしておくと便利ですよ。